ストレスフリーで不妊治療？<part1>お金編
保険が適用されるものと、そうでないものがあり、一説には「高級車が買えるお値段」とも言われる不妊治療。
体力と気力、そして財力が必要です。経験者のアンケート・意見ふまえ、いくらお金が必要で、どのような補助があるのかご紹介します。
目に見えるストレス！不妊治療って一体いくらかかるの？
不妊治療には保険が適用される①生殖補助医療と、②高度生殖治療と言われる体外受精や顕微鏡受精などがあります。後者は、個々のクリニックが金額を設定できるため、多少ばらつきがありますが、総じて高額です。（どの検査や治療まで保険適用にするか、という部分は病院による違いもあります）
一般的に不妊治療にはステップがあり、一回の治療あたりにかかる概算は以下のとおりです。
| 不妊検査 | 5万円 |
|---|---|
| タイミング療法 | 1万円 |
| 人工授精 | 3万円 |
| 体外受精 | 40万円 |
| 顕微鏡受精 | 50万円 |
そして、ここに毎回の超音波検査、投薬、時間外手数料、交通費など加算されていきます。また凍結した受精卵の保存、移植にも別途費用が発生します。
この額だけみると、思いのほか安価な印象を受けるのではないでしょうか。しかし、上記の価格はあくまでも一回あたりの治療です。35才以上の「高齢出産」にあたる方々の多くは、高度生殖治療を行っており、長期化・高額化する傾向にあるようです。
妊娠までの平均治療費は140.6万円、平均治療期間は25ヶ月
株式会社バズラボ（女性の為の健康生活ガイド「ジネコ」運営）によるアンケート調査より引用。実施期間：2010年3月~2012年4月、対象者は不妊治療によって妊娠した926名。
不妊治療に活用できる助成金があります！
日本国内では現在、申請と手続きで、不妊治療でかかった費用の助成を受けることが可能です！
- 国からの助成
- 夫婦合算で年収730万円以下、42歳以下、病院の指定など条件付き。
→総額45～90万円（治療内容によります） - 自治体からの助成
- おすまいの地域によって格差あり。
- 医療保険からの還付金
- 婦人病を併発している場合のみ。
来年あたりから不妊治療そのもののカバーできる商品がでる噂もあるので、治療を始める前に保険屋さんに確認してみてくださいね。 - 所得税の医療費控除
- 交通費も合算できるので領収書は保管してください。
→所得によって異なりますが、年収400万の場合7万前後の還付金です。
戻ってくるお金は個人によってケースバイケースです。現実を見ると、これらの制度を利用しても全く賄いきれないと言ってもよいでしょう。お金さえ出せば確実に手に入れる商品と異なり、「次こそ・・・」という思いが付いて回ることが、不妊治療の難しい所ではないでしょうか。そして、子供を授かってからもお金は必要です。
お金がないから妊活を休む、卒業することは決して悪いことではありません。大事なことは、経済的な負担よりも、精神的な負担を考え、あらかじめご夫婦で治療費はいくらまでだせるか、また何年励むか考えておくと、ストレス軽減、ひいては治療の成功へつながると思います。
体験談から分かる妊活と仕事の両立の重要性！
ステップアップした治療を重ね、不妊治療歴3年の美沙さん(仮称)からコメントを戴きました。
- お名前：美沙さん（39才）
- お仕事：専業主婦（2年目に退職）
- 妊活期間：3年
- 治療ステップ：顕微鏡受精
-
1年目は、多くても月4回の通院・月7万程度の出費でしたが、回数を重ねるほど、出費がかさみ、お金の感覚がわからなくなりました。クリニックでかかった費用として200万。ほかに、交通費や針治療・サプリメントなど、もろもろで150万は使いました。2年目に突入した頃、通院のために仕事を休むことが増え、周りに迷惑をかけることが積み重なり、お金の不安はありましたが、結局、退職しました。仕事を辞めたことで、「不妊治療が私の仕事なのか」とプレッシャーが増した気がします。減り続ける通帳の預金額も不安の種ではありますが、もっと苦しいことは、治療が進むにつれて増す痛みと、毎月のリセット（月経）と、先の見えない精神的苦痛です。
退職によるプレッシャーを軽くするには？
それでは、美沙さんのコメントにありました、「退職によるさらなるプレッシャー」を軽くするには、どうすればいいでしょうか。妊活にはストレスが大敵です。仕事と不妊治療の両立ができれば、お金の収入源も確保でき、すこしでも気分が軽くなるのではないでしょうか。不妊治療パート２として仕事と妊活の両立もまとめましたので、よろしければお読みください。
キャリアアドバイザーが解説！仕事と妊活の両立についてはこちら
こちらをお読みの皆さんのお腹に赤ちゃんがやってきますように！
2015年7月４日の日経新聞に、「6組に1組の夫婦が不妊治療をしている」とあります。妊活はもはや珍しいものではないにもかかわらず、まだまだ知らないことも多いのではないでしょうか。
女性の働く環境が整ってきたことで、結婚・妊娠・出産を経ても、まだまだ働きたいと思う女性が増えました。しかし、マタニティー・ハラスメントという、妊娠している女性に対する嫌がらせが問題になっています。
保育園と聞くと、すぐに待機児童の問題を思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。
育休は、法律で定められた労働者の権利。
平成24年度の雇用均等基本調査をもとに、日本企業での育休取得の現状を見て行きたいと思います。
たとえパートの立場であっても、その職場や仕事が好きなら、長く続けたいと思うことは自然なこと。
正社員でも取れるとは限らない育児休暇。
育休を取得した女性のうち、職場復帰を果たす人は8割強というデータがあります。
収入が減ってしまう育休中には、雇用保険から育児休暇の手当が出ます。
ここでは、育児休暇給付金の詳細について解説していきたいと思います。
「育休って小さい子供を育てている正社員の女の人が取るためのもの。」・・・なんていうイメージをお持ちではないですか？
お給料が出ないことの多い産休中。この時期にボーナスの支給があると、経済的な余裕がかなり違ってきますよね。
「自分は正社員じゃないから、妊娠したら退職しなくちゃならない」と決めつけていませんか？
